あらゆるサプライチェーンの中核を担える立地が、ここにある。
Landport東海大府Ⅰ・Landport東海大府Ⅱは、全国区での輸送を手掛けるテナント企業様にとって、
待望の中部エリア・大規模マルチテナント施設。
首都圏・関東圏と関西圏の中継拠点として活用いただくことで、
輸送利便性を格段に向上させることはもちろん、
中京エリアにおける多様なニーズにも応えられる立地。
あらゆるサプライチェーンを集約し、事業効率を加速化できる待望のマルチテナントが誕生します。
首都圏×関西圏のCenter
首都圏×関西圏の結節点。
待望の中部エリア大規模物流施設が、全国区の配送課題に応えていく。
2024年問題のソリューションとして、首都圏と関西圏の２大商圏の中継拠点の重要性が高まっています。
Landport東海大府Ⅰ・Landport東海大府Ⅱは、首都圏と１日で往復可能な立地に誕生するとともに、関西圏へのアクセス至便も良好。中部エリア待望かつ稀少な大規模マルチテナント型施設です。
中京エリア・サプライチェーンのCenter
港湾輸送×メーカー需要×名古屋市街地のセンターという、
中京エリアの中核立地。
首都圏×関西圏のCenterというだけではなく、中京エリアを形成する３つの拠点においても中核となる立地。
メーカー物流、港湾物流、そして消費地でもある名古屋市街地を結ぶCenterに位置した立地です。また名古屋港近郊でありながら港湾労働法適用エリア外。雇用においてもメリットがあります。
伊勢湾岸自動車道「大府IC」約0.5km、
名古屋高速３号・知多半島道路「大高IC」約0.5km
名古屋港へも約10分。
配送利便性に優れたポジション。
伊勢湾岸自動車道「大府IC」へわずか約0.5km。名古屋市街地をはじめ、小牧や半島部へのアクセスに便利な「大高IC」へも約0.5km。加えて名古屋港へは車で約10分とあらゆる輸送に適した立地です。
港湾労働法適用エリア
雇用に際する手続きが軽減できる、
港湾労働法適用区域外に立地。
名古屋港まで車で約10分の立地でありながら、
雇用に際して制限や手続きが多い港湾労働法適用エリアの外に位置しています。
また、輸送ルートとしての交通網だけではなく、鉄道やバスなど生活動線としての交通網も整備されている、名古屋市内に連なる住宅地が形成されている環境。
雇用確保を見込むことができるエリアです。
半径５km圏内に約18万人の
生産労働人口を抱えるエリア。
本物件と近隣の物流集積地の生産労働人口を調査した結果、本物件を中心とする東海大府エリアは『約18万人』と、他エリアに比べても優位性があり、十分な雇用の確保が見込まれるエリアと言えます。
単位：人
| 人口動態 | 東海大府 | 太田川 | 弥富 |
|---|---|---|---|
| 半径1km | 東海大府 5,796 |
大田川 4,804 |
弥冨 123 |
| 半径3km | 東海大府 66,548 |
大田川 40,001 |
弥冨 2,295 |
| 半径5km | 東海大府 180,593 |
大田川 88,582 |
弥冨 6,709 |
ACCESS
２駅利用可・輸送環境のみならず
ワーカーにとっても利便性高いポジション。
伊勢湾岸自動車道「大府IC」へわずか約0.5km。
名古屋市街地をはじめ、小牧や半島部へのアクセスに便利な「大高IC」へも約0.5km。
加えて名古屋港へは車で約10分とあらゆる輸送に適した立地です。
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JR線「南大高」駅より
約2.6km -
名鉄線「名和」駅より
約2.1km -
テナント様向けシャトルバス
最寄り駅であるJR東海道本線「南大高」駅より、
テナント様向けシャトルバスの運行を検討中です。
※バス便の運行計画は今後変更となる可能性がございます。
ハザードの観点からも安心安全な、
企業のBCP対策としても
適性が高いエリア。
名古屋港近郊でありながら、津波・高潮・洪水・土砂災害におけるハザードの対象外に立地。液状化の可能性も低い、災害による影響を受けにくく危険性が低い立地に位置しています。
Landport東海大府Ⅰ・Landport東海大府Ⅱは
免震構造を採用。
高い安全性を有しています。
Landport東海大府Ⅰ・Landport東海大府Ⅱは停滞することない事業推進をめざして免震構造を採用するなどBCP対策に対応した設備等を充実させています。立地条件も含めた高い安全性が、お客様の事業をサポートします。